介護施設にはどんな種類がある?親の状態に合う施設の選び方
親の介護が必要になり、施設への入居を考え始めたとき、まず悩むのが「どの施設を選べばいいの?」ということではないでしょうか。
介護施設には、特別養護老人ホーム(特養)、介護老人保健施設(老健)、有料老人ホーム、グループホーム、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)など、さまざまな種類があります。
それぞれ、入居できる条件や受けられる介護サービス、費用、医療への対応が異なります。
例えば、日常生活で常に介護が必要な方と、認知症があり少人数での生活を希望する方では、適した施設が違います。
また、退院後のリハビリを続けたい方と、長期的に安心して暮らせる場所を探している方でも、選ぶ施設は変わってきます。
この記事では、主な介護施設の種類と特徴を比較しながら、親の身体状況や認知機能、必要な医療ケアに合った施設の選び方をわかりやすく解説します。
1. 介護施設にはどんな種類がある?
高齢者向けの施設や住まいは、大きく分けると、介護保険制度による施設と、民間事業者などが運営する高齢者向けの住まいがあります。
代表的なものは次の5種類です。
- 特別養護老人ホーム(特養)
- 介護老人保健施設(老健)
- 有料老人ホーム
- 認知症対応型グループホーム
- サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
まずは、それぞれの違いを比較してみましょう。
主な介護施設の比較表
| 施設の種類 | 主な対象者・入居条件 | 月額費用の目安 | 医療対応 |
|---|---|---|---|
| 特別養護老人ホーム(特養) | 原則、要介護3~5 | 約8万~15万円 | 日常的な健康管理・一定の医療処置。施設による |
| 介護老人保健施設(老健) | 要介護1~5。病状が安定し、在宅復帰を目指す方 | 約9万~18万円 | 医師・看護職員による医学的管理 |
| 有料老人ホーム | 自立~要介護の方。施設ごとに異なる | 約10万~35万円以上 | 施設の種類・看護体制によって異なる |
| グループホーム | 認知症があり、原則要支援2以上の方 | 約9万~22万円 | 日常的な健康管理が中心。医療対応は施設による |
| サービス付き高齢者向け住宅(サ高住) | 原則60歳以上。自立~要介護の方 | 約12万~28万円 | 提携医療機関や訪問看護など。住宅によって異なる |
※費用は自治体が公表している施設別の月額目安を参考にした一例です。全国共通の料金ではありません。地域や施設、居室タイプ、介護度、食費、管理費、介護サービスの利用状況などによって変わります。入居一時金や医療費、おむつ代などが別途必要になる場合もあります。
※入居条件は一般的な目安です。年齢や要介護認定、住所などの条件は施設によって異なります。
2. 特別養護老人ホーム(特養)
特養は、日常生活で常に介護が必要な方のための施設
<画像:特別養護老人ホームで高齢者が介護スタッフの支援を受けている様子>
特別養護老人ホームは、一般的に「特養(とくよう)」と呼ばれる介護施設です。
自宅での生活が難しく、食事や入浴、排せつなど、日常生活全般で継続的な介護が必要な方を対象としています。
介護スタッフによる日常生活の介助を受けながら、長期的に生活できることが特徴です。
主な入居条件
- 原則65歳以上
- 要介護3~5の認定を受けている方
- 自宅での生活や家族による介護が難しい方
※要介護1・2の方でも、認知症や虐待など、やむを得ない事情がある場合には特例的に入所が認められることがあります。
費用の目安
月額約8万~15万円程度が一つの目安です。
介護サービス費の自己負担分に加え、食費や居住費、日常生活費などがかかります。
所得や資産など一定の条件を満たす場合、食費・居住費の負担を軽減する制度(負担限度額認定)を利用できることもあります。
医療対応
日常的な健康管理や服薬管理、一定の医療処置に対応している施設があります。
ただし、特養は病院ではないため、医療機関での継続的な治療が必要な方や、常時高度な医療処置が必要な方は入所が難しい場合があります。
看護職員の配置や夜間の対応、看取りの体制なども施設によって異なります。
こんな方におすすめ
- 要介護度が高く、日常生活全般で介護が必要な方
- 家族だけで在宅介護を続けることが難しい方
- 長期的に生活できる介護施設を探している方
- 費用をできるだけ抑えながら介護を受けたい方
3. 介護老人保健施設(老健)
老健は、リハビリを受けながら自宅への復帰を目指す施設
<画像:介護老人保健施設で理学療法士と高齢者が歩行訓練をしている様子>
介護老人保健施設は、一般的に「老健(ろうけん)」と呼ばれています。
病気やけがで入院し、治療が終わったあとも、すぐに自宅で生活することが難しい方などが利用する施設です。
医師や看護職員、介護職員、リハビリ専門職などが連携し、医学的な管理のもとで介護やリハビリを提供します。
特養との大きな違いは、自宅での生活に戻ることを目指している点です。
例えば、脳梗塞や骨折などで入院し、退院後も歩行訓練や日常生活動作の練習が必要な方などが対象になります。
主な入居条件
- 原則65歳以上(特定疾病による場合は40~64歳も対象)
- 要介護1~5の認定を受けている方
- 病状が安定しており、入院治療の必要がない方
- リハビリや医学的管理を受けながら在宅復帰を目指す方
費用の目安
月額約9万~18万円程度が一つの目安です。
介護サービス費の自己負担分、食費、居住費、日常生活費などがかかります。
医療対応
医師や看護職員が配置されており、特養や一般的な高齢者向け住宅よりも医療・リハビリ面の支援が充実しています。
ただし、病院と同じような高度な治療を受けられるわけではありません。
また、入所期間は在宅復帰を目指すための一定期間が想定されており、一般的には数か月程度が目安です。本人の状態や施設の方針によって異なります。
こんな方におすすめ
- 病院を退院したあと、すぐに自宅へ戻ることが難しい方
- 退院後もリハビリを継続したい方
- 医学的な管理を受けながら身体機能の回復を目指したい方
- 自宅で生活するための準備期間が必要な方
4. 有料老人ホーム
有料老人ホームは、サービス内容や費用の選択肢が幅広い施設
<画像:有料老人ホームの明るい共有スペースで高齢者が過ごしている様子>
有料老人ホームは、民間企業などが運営する高齢者向けの住まいです。
食事の提供や日常生活の支援、介護サービスなどを受けながら生活できます。
有料老人ホームには、主に次の3つの種類があります。
① 介護付き有料老人ホーム
施設のスタッフが、食事や入浴、排せつなどの介護サービスを提供します。
介護保険の「特定施設入居者生活介護」の指定を受けており、施設内で介護サービスを受けられることが特徴です。
介護が必要になっても、継続して生活できる施設が多くあります。
② 住宅型有料老人ホーム
食事や生活支援などを受けながら暮らす住まいです。
介護が必要になった場合は、訪問介護やデイサービスなど、外部の介護サービス事業者と個別に契約して利用します。
そのため、必要な介護サービスを組み合わせて生活することになります。
介護サービスの利用量が増えると、自己負担額も増える可能性があります。
③ 健康型有料老人ホーム
自立した生活ができる高齢者を対象とした住まいです。
食事や生活支援、レクリエーションなどを利用しながら暮らせます。
ただし、介護が必要になった場合には退去が必要となる施設もあるため、入居前に確認しておきましょう。
主な入居条件
- おおむね60歳または65歳以上
- 自立から要介護まで、施設の種類によって異なる
- 施設によっては、要介護度や認知症の有無などに条件がある
費用の目安
月額約10万~35万円以上と幅があります。
施設によっては、入居時に数十万円から数千万円の入居一時金が必要になる場合もあります。
月額費用だけでなく、入居一時金や追加サービスの料金も確認しましょう。
医療対応
医療対応は施設によって大きく異なります。
看護職員が日中常駐している施設もあれば、夜間も看護職員が対応できる施設もあります。
胃ろう、たんの吸引、インスリン注射、在宅酸素などの医療処置が必要な場合は、対応可能な処置の種類や時間帯を事前に確認することが大切です。
こんな方におすすめ
- 介護サービスを受けながら安心して暮らしたい方
- 自分の身体状況や希望に合った住まいを選びたい方
- 医療や介護の対応体制を重視して施設を選びたい方
- 費用やサービス内容を比較して選びたい方
5. 認知症対応型グループホーム
グループホームは、認知症のある方が少人数で共同生活を送る施設
<画像:グループホームで認知症の高齢者がスタッフと一緒に食事の準備をしている様子>
グループホームは、認知症と診断された高齢者が、少人数で共同生活を送る介護施設です。
正式には「認知症対応型共同生活介護」といいます。
1ユニット最大9人という少人数の家庭的な環境で、スタッフの支援を受けながら生活します。
食事の準備や掃除、洗濯など、できることは本人にも取り組んでもらい、日常生活の中で残っている能力を活かせるように支援することが特徴です。
主な入居条件
- 原則65歳以上
- 医師から認知症の診断を受けている方
- 要支援2または要介護1~5の認定を受けている方
- 原則として施設がある市区町村に住民票がある方
※施設によって、共同生活を送るうえでの条件などが設けられています。
費用の目安
月額約9万~22万円程度が一つの目安です。
介護サービス費の自己負担分のほか、家賃、食費、管理費、水道光熱費などがかかります。
おむつ代や医療費などが別途必要になる場合もあります。
医療対応
グループホームは、認知症の方の日常生活を支えることが中心です。
健康管理や服薬管理などは行われますが、医療機関のような医療体制が整っているわけではありません。
看護職員の配置や医療機関との連携体制は施設によって異なります。
持病がある方や医療処置が必要な方は、入居後も対応できるか確認しておきましょう。
こんな方におすすめ
- 認知症の診断を受けている方
- 大人数での生活よりも、少人数で落ち着いて暮らしたい方
- 家庭的な雰囲気の中で生活したい方
- できることを続けながら、必要な介護を受けたい方
6. サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
サ高住は、安否確認や生活相談を受けながら暮らせる高齢者向けの賃貸住宅
<画像:サービス付き高齢者向け住宅の明るい居室で高齢者がくつろいでいる様子>
サービス付き高齢者向け住宅は、一般的に「サ高住(さこうじゅう)」と呼ばれています。
高齢者が安心して生活できるよう、バリアフリー構造などの基準を満たした賃貸住宅です。
安否確認と生活相談サービスの提供が基本となっており、必要に応じて外部の介護サービスや医療サービスを利用します。
一般的な老人ホームと違い、賃貸住宅として契約することが特徴です。
主な入居条件
- 原則60歳以上
- または要介護・要支援認定を受けている方
- 施設によっては、自立している方から要介護の方まで入居可能
費用の目安
月額約12万~28万円程度が一つの目安です。
家賃や共益費、食費、基本サービス費などがかかります。
介護サービスを利用する場合は、その自己負担分が別途必要になることがあります。
医療対応
サ高住には、安否確認や生活相談などのサービスがありますが、必ずしも介護や医療を施設内で提供しているわけではありません。
介護が必要になった場合は、訪問介護や訪問看護などを個別に契約して利用する形が一般的です。
医療機関との連携体制や看護職員の配置は住宅によって異なるため、必要な医療処置に対応できるか確認が必要です。
こんな方におすすめ
- 身の回りのことはある程度自分でできる方
- 一人暮らしに不安があり、見守りや生活相談を受けたい方
- 自分の生活スタイルを大切にしながら暮らしたい方
- 必要に応じて介護サービスを利用したい方
7. 親の状態に合った施設はどれ?選び方のポイント
ここまで、代表的な5種類の施設について紹介しました。
それぞれ特徴が違うため、どの施設が適しているかは、本人の身体状況や認知機能、必要な医療ケア、家族の希望などによって変わります。
施設選びに迷ったときは、次のような視点で考えてみましょう。
① 日常生活でどの程度の介護が必要か
まずは、本人がどの程度の介護を必要としているかを確認しましょう。
- 食事や入浴、排せつなどに常時介助が必要:特養、介護付き有料老人ホームなど
- リハビリを続けて自宅復帰を目指したい:老健
- 認知症があり、少人数で生活したい:グループホーム
- 身の回りのことはある程度でき、見守りが必要:サ高住など
要介護度だけでなく、実際にどのような介助が必要なのかも大切な判断材料になります。
② 認知症の症状があるか
認知症がある場合は、本人の症状や生活上の困りごとに合った環境を選ぶことが大切です。
例えば、少人数で家庭的な生活を送りたい場合はグループホームが選択肢になります。
一方、身体介護も多く必要な場合や、医療的な支援が必要な場合は、特養や医療対応のある有料老人ホームなども検討できます。
認知症があるからといって、必ずグループホームに入居しなければならないわけではありません。
③ 医療処置や看護が必要か
持病がある方や、退院後も医療処置が必要な方は、施設の医療対応を必ず確認しましょう。
例えば、次のような医療処置です。
- インスリン注射
- 胃ろうによる栄養管理
- たんの吸引
- 在宅酸素療法
- 尿道留置カテーテルの管理
- 褥瘡(床ずれ)の処置
施設によって対応できる医療処置や対応時間は異なります。
「医療対応あり」と書かれていても、希望する処置に対応できるとは限りません。
必要な医療処置を具体的に伝え、受け入れ可能か確認することが大切です。
④ 費用を無理なく支払えるか
施設を選ぶときには、入居時に必要な費用だけでなく、毎月の支払いが無理なく続けられるかも考えましょう。
月額費用には、次のようなものが含まれます。
- 家賃・居住費
- 食費
- 管理費・共益費
- 介護サービス費の自己負担分
- 水道光熱費
- おむつ代や日用品費
- 医療費・薬代
施設によって、月額費用に含まれるものと別途請求されるものが異なります。
表示されている月額料金だけで判断せず、実際に必要になる費用の総額を確認しましょう。
⑤ 家族が面会や通院の付き添いをしやすいか
施設に入居したあとも、家族との関わりは続きます。
自宅からの距離や交通手段、面会時間、通院時の付き添いが必要かどうかなども確認しておきましょう。
遠方に住んでいる場合は、緊急時に家族がどのように対応するのかも考えておくと安心です。
8. 施設を選ぶときに確認しておきたいこと
候補となる施設が見つかったら、できるだけ見学に行くことをおすすめします。
パンフレットやホームページだけでは、実際の生活環境やスタッフの雰囲気までは分かりません。
見学時には、次のようなことを確認しておきましょう。
施設見学で確認したいチェックポイント
- 居室や共有スペースは清潔に保たれているか
- 入居者の表情や過ごし方はどうか
- スタッフの対応や雰囲気はどうか
- 食事の内容や提供方法はどうか
- 夜間の職員配置や緊急時の対応はどうなっているか
- 必要な医療処置に対応しているか
- 認知症の症状が進んだ場合も生活を続けられるか
- 月額費用以外に必要な料金はあるか
- 退去が必要になる条件はあるか
特に、退去条件は大切です。
入居後に介護度が上がったり、医療処置が必要になったりした場合、同じ施設で生活を続けられるとは限りません。
将来的な身体状況の変化も考えて、確認しておきましょう。
まとめ|施設の種類と特徴を知り、本人に合った生活の場を選ぼう
介護施設には、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、有料老人ホーム、グループホーム、サービス付き高齢者向け住宅など、さまざまな種類があります。
それぞれ、入居条件や介護サービス、医療対応、費用が異なります。
大切なのは、費用の安さや施設の知名度だけで決めるのではなく、本人の身体状況や認知機能、必要な医療ケアに合った施設を選ぶことです。
また、施設に入居する本人の希望だけでなく、家族が無理なく関わり続けられるかどうかも考えておきたいポイントです。
「どの施設が合っているのか分からない」という場合は、担当のケアマネジャーや地域包括支援センター、病院の医療ソーシャルワーカーなどに相談してみましょう。
本人と家族の双方が安心して生活できる場所を、焦らずに探していきましょう。
